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保存食・水、トイレ、ヘルメットから、IP無線機などの通信機器、ポータブル電源まで。
企業に必要な防災用品・備蓄品を「災害タイムライン別の防災対策」に分類してご紹介。
ご予算やご要望に合わせて、貴社に必要な防災用品・備蓄品をご提案いたします!
01
災害発生から3時間
災害発生時、食料・水・トイレより先に使うのは「自分の命」を守る道具。物が落ちてくる・棚が倒れる・ガラスが割れる、などから身を守るためのアイテムは必須。自分の命の次は「周りの人の命」を守ること。負傷者の救護や救出、さらに「逃げる」ためのツールも準備しましょう。
【主な防災用品】 軍手、ヘルメット、メガホン、救急箱、救命工具 など
02
6時間後まで。
オフィスの安全確認が取れたあとは「情報収集」。災害による通信障害対策として、IP無線・衛星電話など通信機器を準備するのも有効。ラジオも情報収集ツールとして必須アイテムです。また、停電を想定し必要な電源も確保しておきましょう。
従業員の一時待機の準備として、断水・停電時はトイレの早期設置も必要です。待機時に必要な食料・水は在庫や期限を把握しておきましょう。さらにマスクなどの感染症対策用品の整備も重要です。
【主な防災用品】 非常用セット(防災セット)、ライト、マスク(感染症対策)、簡易トイレ、蓄電池・ポータブル電源、ラジオ、通信機器(IP無線・衛星電話など)、保存食・水 など
03
1日後~3日目以降。
内閣府のガイドラインなどで求められている、災害後72時間の「一斉帰宅抑制」。応急活動に支障をきたさないようにするため、また余震による二次被害を防ぐための措置です。これに合わせて求められる備蓄品は「3日分」。社内で3日間過ごすために必要な物資を準備しましょう。従業員の帰宅サポートも重要。帰宅時の安全を確保するために必要なツールが必要です。
【主な防災用品】保存食・水、蓄電池・ポータブル電源、照明、寝具、簡易トイレ、衛生用品、ラジオ、ブルーシート、ヘルメット、帰宅キット など
特定のメーカーにこだわらず、幅広い商品を取扱い。一般企業から医療機関、学校、官公庁・自治体など納入実績も多数。
必要な商品だけをセット組みした「オリジナル防災セット」も対応。
購入した防災用品の期限・在庫を一元管理できる「防災用品期限管理システム」もご提供。
ご予算・ご要望に合わせて、防災用品・備蓄品の整備をご提案いたします。
まずは下記よりお気軽にお問合せください。